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・・・・・22時00分 <大衆薬でも死亡や皮膚障害(新聞の記事を転記)> ・・・死亡の原因はすべて風邪薬・・・ 医師の処方なしで買える大衆薬のもまれに副作用があり、2004〜07年度の4年間に少なくとも8人死亡していたことが、医薬品副作用被害救済制度のデータで分かった。大衆薬の安全性に警鐘を鳴らす結果で、分析した福沢正人・松本歯科大病院(長野県塩尻市)薬剤師が大津市で10月に開かれた日本薬剤師会学術大会で発表した。 同制度は被害者や遺族の申請を基に医薬品医療機器総合機構が審査、薬を正しく使った場合に救済を求める。年間約800件が給付対象になる。 入院を要するような副作用の大半が処方する薬によるが、大衆薬でも年平均35件が救済された。4年間で大衆薬による死亡は10人の申請に対し8人を認定、重い障害も9人認められた。 死亡例の原因はすべて風邪薬。死因の半数は、皮膚が広い範囲で赤くなり、高熱を伴って急激に悪化する中毒性表皮壊死(えし)だった。思い障害では風邪薬に加え、解熱鎮痛薬が目立ち、半数はスティーブンス・ジョンソン症候群による視力障害。 約190件の大衆薬被害では、風邪薬が大半を超え103件、解熱鎮痛薬が4分の47件、漢方製剤12件と続いた。 同じ4年間に厚生労働省に報告された大衆薬の副作用は1092件だったから、同制度で救済されたのはその13%にすぎない。制度を知らないまま救済されていないケースが多い実態が浮かび上がる。 福沢さんは「風邪薬や解熱鎮痛薬に死亡など重い副作用の恐れはある。薬局で薬を売る際には副作用をよく」説明して、救済制度があることを伝えてほしい」と提言した。 厚労省も9月の医薬品安全性情報で、中毒性表皮壊死症などによる死亡や重い皮膚障害の副作用が大衆薬でも起きていることを報告し、販売時の注意喚起を訴えている。
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